e-Gov電子申請 × Zoho CRM の連携マップ
この組で成立する方式は、まだ確認できていません（「無い」と確かめたのではなく、編集部がまだ一次資料で見つけられていない、という意味です）。
このページに載っているのは、ベンダー等が公開している一次資料を編集部が確認した事実だけです。確認できたものには出典 URL と調査日を併記し、確認できていない項目は空欄のままにしています（「できない」という意味ではありません）。
| e-Gov電子申請 | Zoho CRM | |
|---|---|---|
| カテゴリ |
紙で行っている申請・届出などの行政手続を、インターネットで行えるようにする国の電子申請の入口。 |
クラウド型の顧客管理（CRM）・営業支援（SFA）ツール。Zoho ブランドの業務アプリ群の一つとして提供される。 |
| ベンダー |
日本での提供元はゾーホージャパン株式会社。製品そのものはインドに本拠を置く Zoho Corporation が開発しており、開発者向けドキュメントは同社のグローバル文書。 ベンダー公表プライバシーポリシー（日本語）()
プライバシーポリシー（日本語） ベンダー公表 ℹ️日本語プライバシーポリシーは「ゾーホージャパン株式会社のすべてのWebサイト」に適用されると明記され、個人情報の相談窓口も同社に置かれている。一方サービス利用規約の連絡先は legal@zohocorp.com（英語対応）で、契約主体と運営主体が同一ではない点に注意。
採取元: プライバシーポリシー（日本語・冒頭）・プライバシーポリシー（適用範囲）
調査日 | |
| 機能 |
各省庁が所管する行政手続の申請・届出を、紙の代わりにインターネットで行う国の窓口。申請から電子納付、公文書の取得まで一貫してパソコン上で完結する。 |
顧客管理、営業支援、商談・案件管理、見積/請求管理、レポート、AI（Zia）、将来予測。ワークフローやブループリントで営業プロセスを自動化できる。 わかりやすくいうと：営業の顧客リスト・商談・履歴を一か所にためて、案件の進み具合と数字を自動で集計するための台帳 Excel の顧客管理表と日報を置き換える先としてよく検討される。 |
| 特徴 |
24 時間いつでも申請でき、提出した手続の処理状況と提出先からの通知はマイページで確認する。 |
3ユーザーまでの無料プランあり、初期費用なし。無料プランでも広告表示なしで、自社サイトから外部トラッカーなしを掲げるプライバシー方針を前面に出している。 ベンダー公表ご利用料金・費用（日本語）()
ご利用料金・費用（日本語） ベンダー公表 ℹ️「サービス提供に他社サービスを利用しません」「データが販売されるリスクは一切ありません」といった自社主張が価格ページに併記されている（いずれもベンダーの公表であり、編集部が検証したものではない）。
採取元: 同上（Zoho CRM 無料プラン）・同上（よくあるご質問）・同上・同上（外部ツールによるトラッキングは行いません）
調査日 |
| 利用形態 |
ブラウザだけでは完結せず、専用アプリケーションのインストールが要る。ブラウザ側の設定確認も手順に含まれる。 |
Web ブラウザで使うクラウド型。iPhone・Android 向けのモバイルアプリがあり、名刺 OCR（Card Scanner）やダッシュボード閲覧用の別アプリも配布されている。モバイルアプリにはオフラインアクセスがある。 ベンダー公表Zoho CRM モバイルア…()
Zoho CRM モバイルアプリ（日本語） ベンダー公表 ℹ️対応ブラウザの明細（推奨バージョン等）は英語ヘルプの「System Requirements」にあるが、当該ページは JavaScript でのみ描画され保存 HTML に本文が無いため、編集部では逐字照合できていない（確認先＝help.zoho.com の該当記事、2026-08-05）。日本語ページで確認できるのは「ブラウザとモバイルアプリから使える」という水準まで。
採取元: 同上（オフラインアクセス）・同上（各種モバイルアプリ一覧）
調査日 |
| 契約形態 |
契約手続は不要 — 利用規約に同意し、メールアドレス認証で e-Gov アカウントを登録して利用する（利用は無料） |
契約は月間または年間から選べ、期間途中でもプラン変更ができる。最低契約期間の定めなしを掲げる一方、規約上は期間終了時に自動更新され、更新を止めるには更新日の7日前までの連絡が要る。支払いはクレジットカード払いが標準。 ベンダー公表ご利用料金・費用（日本語・よ…()ほか 1 件
ご利用料金・費用（日本語・よくあるご質問） ベンダー公表 ℹ️規約は Zoho Corporation の利用規約（日本語版）。120日間連続で使われていない未払いアカウントは解約されうる旨も規定されている。
採取元: 同上（最低契約期間などはありますか？）・同上（柔軟に購入できる）・Zoho サービス利用規約（日本語）・同上・ご利用料金・費用（支払い方法）
調査日 |
| 価格 |
サービス利用料は無料（行政手数料等が必要な手続では、その納付は別） |
税抜表記の4プラン。日本語ページが掲げる スタンダード 1,760円／プロフェッショナル 3,260円／エンタープライズ 5,660円／アルティメット 7,360円 は 年間契約の月額換算（エンタープライズなら年額67,920円）。営業以外の部門向けにチームユーザーが 1,270円。初期費用なしで、3ユーザーまでの無料プランあり。 ベンダー公表ご利用料金・費用（日本語）()ほか 1 件
ご利用料金・費用（日本語） ベンダー公表 ℹ️月間契約の金額は保存した HTML に含まれない — 価格表は年額/月額をトグルで切り替える作りで、サーバーが返す HTML には年間契約側の金額しか入っておらず、月間契約の金額は JavaScript が描画する。したがって編集部は月間契約の金額を掲載しない（2026-08-05 確認）。また日本語ページのプラン別機能表は米国データセンター向け英語ページの翻訳で、2022年2月以降に登録した日本のアカウント（日本データセンター）とは表記が異なりうるとベンダー自身が注記している。
採取元: 同上（よくあるご質問）・同上（プラン表）・同上（プラン表の注記）・同上（チームユーザー）・日本語公式トップ（料金プラン）・日本語公式トップ（料金プランの注記）・同上（プラン表の注記・日本DCとの差異）
調査日 |
| 無料試用 |
本番と同じ手続で申請の流れを擬似体験できるトライアル機能が用意されている |
15日間無料トライアルで有料プランの機能を試せる。カード登録不要で、終了後は無料プランに移行するため自動課金にならない。 ベンダー公表ご利用料金・費用（日本語）()ほか 1 件
ご利用料金・費用（日本語） ベンダー公表 ℹ️ただし規約上、トライアル中に入力したデータとカスタマイズは、有償プラン購入かトライアル終了前のエクスポートが無い限り恒久的に失われるとされている（無料プランへの移行と、データが残ることは別の話）。
採取元: 同上（よくあるご質問）・同上・同上（無料で試せる）・Zoho サービス利用規約（日本語・無償トライアル）
調査日 |
| データの保管先 |
公開されていない データセンター所在地・ホスティング基盤の記載は無い（情報セキュリティ方針・利用規約・サイト説明を確認） データセンター所在地・ホスティング基盤の記載は無い（情報セキュリティ方針・利用規約・サイト説明を確認） 調査日 |
2022年2月10日以降に日本から登録したアカウントは日本データセンター（東京がプライマリー、大阪がセカンダリー）。それ以前の登録は米国のデータセンターのままで、登録時期で保存先が決まるうえ後から変更できない。 ベンダー公表Zoho CRM のセキュリ…()ほか 1 件
Zoho CRM のセキュリティについて（日本語） ベンダー公表 ℹ️保存先は登録時の IP アドレスに基づく国／地域で決まり、規約上 IP アドレスを隠して登録することは認められていない。既存アカウントを日本 DC に移したい場合、公開資料の範囲では自分では切り替えられない。
採取元: 同上（データの保存先とデータセンター所在国および確認証状況）・同上・同上（表の注記）・Zoho サービス利用規約（日本語）
調査日 |
| 情報セキュリティ |
デジタル庁セキュリティポリシーに準拠した情報セキュリティ方針の下で運用され、通信は TLS1.2・TLS1.3 のみ有効 |
公開されていない Zoho Corporation として ISO/IEC 27001（27017・27018・27701 の各拡張を含む）と SOC 2 Type II を掲げる。日本のデータセンター（東京・大阪）については ISO27001 と SOC 1 Type II が示されている。 ベンダー公表Zoho CRM のセキュリ…()ほか 1 件
Zoho CRM のセキュリティについて（日本語） ベンダー公表 ℹ️認証は Zoho Corporation 単位の記載で、登録番号や認証機関・有効期限といった検証可能な識別子は日本語ページには示されていない。一部サービスは未取得の認証があるとの注記もある。
採取元: 同上（Zoho Corporation のセキュリティ認証）・同上・同上（データの保存先とデータセンター所在国および確認証状況）・同上（ISO/IEC 27017）・同上（Zoho Corporation のセキュリティ認証・見出し）
調査日 |
| 障害情報の公開 |
稼働状況ページとメンテナンス情報が公開され、休止予定も日時つきで告知される。 |
日本データセンター向けの日本向けステータスページがあり、Zoho CRM を含むサービス別に稼働率を表示する。米国 DC 用（status.zoho.com）とは別ページで、日本の利用者が見るべきは前者。ただし障害履歴の一覧は未確認。 編集部確認JP Zoho Servic…()
JP Zoho Services Availability Status 編集部確認 ℹ️確認＝status.zoho.jp を保存して調べ、「JP Zoho CRM」の行と稼働率表示があることを確認した。過去の障害履歴の一覧は保存 HTML では確認できず（対話操作で展開する作り）、履歴が何か月分残るかは未確認（2026-08-05）。
採取元: 同ページの表題・同ページのサービス一覧
調査日 |
| サポート窓口 |
日本語サポートは有料プランのみ（スタンダード以上）で追加料金なし。無料プランは英語のみとなる。購入前の導入相談の電話窓口ありで、ほかにウェビナー・コミュニティやオンラインヘルプが用意されている。 ベンダー公表Zoho CRM のサポート…()ほか 2 件
Zoho CRM のサポートについて（日本語） ベンダー公表 ℹ️電話 0120-457-282（営業時間 10:00~18:00）は導入相談の窓口として料金ページ・トップページに掲出されている。運用中の技術サポートの受付時間・応答目標は日本語ページでは明示されていない。
採取元: 同上（サポートサービス）・同上・ご利用料金・費用（日本語サポート）・日本語公式トップ（電話窓口）
調査日 | |
| 規模 |
公開されていない 利用件数・アカウント数の統計は、サービスサイト上では公表されていない（サイト説明・ヘルプ・開発者ポータルを確認） 利用件数・アカウント数の統計は、サービスサイト上では公表されていない（サイト説明・ヘルプ・開発者ポータルを確認） 調査日 |
ベンダーは世界30万社以上と公表している。日本国内の導入社数・ユーザー数は国内実績の公表なし。 ベンダー公表Zoho CRM 日本語公式…()ほか 1 件
Zoho CRM 日本語公式トップ ベンダー公表 ℹ️「導入社数No.1」の表示は料金表のエンタープライズプランに付く見出しで、製品全体の順位を示すものではない。日本語ページで確認できる規模の数字は世界規模の社数のみだった（確認＝日本語トップ／料金ページ／サポートページ／会社紹介ページ、2026-08-05）。
採取元: 同上（よくあるご質問）・Zohoについて（日本語）
調査日 |
| 解約時のデータ持ち出し |
申請結果の電子公文書は、画面からも API からもダウンロードで手元に取得できる |
データの所有権は利用者にあるとされ、エクスポートで持ち出す前提。ベンダー自身が「定期的にエクスポートしてローカルに保存すること」を推奨しており、定期バックアップは利用者側の責任。アカウントを解約すると全データ削除される。 ベンダー公表Zoho のセキュリティ（日…()ほか 2 件
Zoho のセキュリティ（日本語） ベンダー公表 ℹ️ベンダー側のバックアップは3か月間保持されるが、これは障害対策で、解約後の返還手段ではない。120日間連続で使われていない未払いアカウントも解約・削除の対象になりうる（事前通知あり）。
採取元: プライバシーポリシー（日本語）・Zoho のセキュリティ（日本語）・Zoho サービス利用規約（日本語・一時停止および解約）・同上（休眠アカウント）・Zoho のセキュリティ（バックアップ）
調査日 |
| 公式連携 |
電子申請API対応ソフトウェアからの申請を公式に前提とし、GビズID・Microsoftアカウントでのログインにも対応する |
公式ディレクトリあり（Zoho Marketplace）。ただし一覧は JavaScript で描画されるため掲載件数は非公開に等しく、機械的に数えられなかった。ほかに自社製品群との連携を訴求している。 ベンダー公表日本語公式トップ（よくあるご…()ほか 1 件
Zoho Marketplace（Zoho CRM 向け） 編集部確認 ℹ️確認＝marketplace.zoho.com と同 /app/crm の HTML を保存して調べたが、拡張機能の総数を示す表示はサーバー応答に含まれない（タグ別の件数のみで、CRM 向け拡張の総数ではない）。したがって編集部は件数を掲載しない（2026-08-05）。
採取元: 日本語公式トップ（よくあるご質問）
調査日 |
| API/MCP |
公開 API がある（e-Gov Developer）。外部のソフトウェアから電子申請・状況照会等を呼び出せる。API キー管理とアカウント登録の仕組みつき。 |
REST の公開 API があり、ログインなしで読めるドキュメント一般公開。レート枠は版で差があるが無料プランでも利用可。通知（Webhook）や一括処理用の Bulk API も用意されている。 ベンダー公表Zoho CRM V8 AP…()ほか 1 件
Zoho CRM V8 APIs（グローバル開発者ドキュメント） ベンダー公表 ℹ️ドキュメントはグローバル（英語）のみで、日本語版は確認できなかった。日本データセンターのアカウントはエンドポイントのドメインが異なる（accounts.zoho.jp 系）ため、英語ドキュメントの例をそのまま使うと繋がらない点に注意。
採取元: 同上・API Limits（グローバル）
調査日 |
| MCP 対応 |
公開されていない e-Gov 電子申請および e-Gov の開発者向けサイトに MCP の記述は見当たらない。デジタル庁は GitHub で MCP サーバーを公開しているが、対象は Jグランツ（補助金電子申請システム）と行政手続等の棚卸調査結果データの分析であり、e-Gov 電子申請そのものではない。 e-Gov 電子申請および e-Gov の開発者向けサイトに MCP の記述は見当たらない。デジタル庁は GitHub で MCP サーバーを公開しているが、対象は Jグランツ（補助金電子申請システム）と行政手続等の棚卸調査結果データの分析であり、e-Gov 電子申請そのものではない。 調査日 |
MCP サーバーを提供する側 ベンダー公表 Zoho CRM 向けに 4 つの事前構築 MCP サーバー（Data Insights／Data Operations／Module Customization／Workflow & Process Automation）を提供している。初回呼び出し時に OAuth のログインを求め、操作は利用者の CRM 権限の範囲に限定される。 |
| API の認証方式 |
アカウントは 3 通り（e-Govアカウント／GビズID／他認証サービス）。手続によっては電子証明書が別途必要で、これは書面手続の実印・印鑑証明に相当するとサイト自身が説明している。 |
OAuth 2.0。アクセストークンは1時間で失効し、リフレッシュトークンは無期限（利用者が失効させるまで）。権限はスコープ指定で絞る。 ベンダー公表OAuth 2.0 Auth…()
OAuth 2.0 Authentication（グローバル） ベンダー公表 ℹ️認可リクエストの発行先は登録データセンターごとに異なる。日本データセンターのアカウントは accounts.zoho.jp を使う。
採取元: 同上・同上（Access Token）・同上（Refresh Token）
調査日 |
| レート制限 |
回数ベースのレート制限値の公表は見当たらないが、1リクエストのサイズ 100Mbyte 上限・一覧取得 50件 上限が公開されている |
レート制限を公開しており、呼び出し回数ではなくクレジット制。24時間単位の上限で、無料版は 5000 クレジット、有償版は 50,000 クレジット＋ユーザー数比例＋アドオン。使用量が半分を超えると残量をヘッダーで返す。 ベンダー公表API Limits（グロー…()
API Limits（グローバル） ベンダー公表 ℹ️1回の呼び出しで引かれるクレジットは操作の重さで変わる（Convert Lead は 5、Send Mail は 20、Merge Records は 50 など）。上限のほかに同時実行数（Concurrency）の制限も別に設けられている。
採取元: 同上（Credit System）・同上（表の見出し）・同上（上限表）・同上
調査日 |
| 仕様の変更頻度 |
仕様書は版管理され、第5.2版（2025年10月）から第5.8版（2026年6月）まで数か月おきに更新。旧 外部連携API とは互換性が無く、移行が必要だった |
最新は v8。版を重ねているが、旧版のドキュメントも公開継続で、v2 から v8 までの 8 システムが現在も配信されている（v1 のみ消滅）。 編集部確認Zoho CRM 開発者ドキ…()
Zoho CRM 開発者ドキュメント（版別ルートの確認） 編集部確認 ℹ️確認＝v1〜v9 のドキュメントルート URL に read-only GET を行い HTTP ステータスを記録（保存済み zoho_api_versions_20260805.json）。200 = v2, v2.1, v3, v4, v5, v6, v7, v8 の 8 件。v1 は 404、v9 は 403 で未公開。旧版が生き続けること自体は移行猶予が長いことを意味するが、どの版がいつ廃止されるかの告知は本調査では確認していない。
採取元: 同ページの表題
調査日 |
| API 仕様 |
REST/JSON の電子申請 API。共通仕様・手続情報・様式構造仕様が開発者サイトで公開され、4つのカテゴリで構成される |
仕様は HTML ドキュメントとして公開されている（Metadata / Core / Composite / Bulk / Notification / Query の6システム）。機械可読な OpenAPI 定義なしで、英語のみ。日本のアカウントは日本 DC は別ドメインのエンドポイントを使う。 ベンダー公表Multi DC Suppo…()ほか 1 件
Zoho CRM V8 APIs（グローバル開発者ドキュメント） 編集部確認 ℹ️確認＝保存した v8 ドキュメントおよび API Limits・OAuth・Multi DC の各ページを調べたが、OpenAPI／Swagger／Postman コレクションへの参照は現れなかった（2026-08-05）。
採取元: Multi DC Support（グローバル）・同上（ドメイン一覧）・Zoho CRM V8 APIs
調査日 |
| API の方式 |
REST ベンダー公表 ベンダー自身が API の方式を名乗っている文が、公式の資料に書かれている。 | |
| API がやり取りする形式 |
JSON ベンダー公表 ベンダー自身が API のやり取りするデータの形式を名乗っている文が、公式の資料に書かれている。 | 編集部がまだ確認していません。 |
| API 仕様の公開のしかた |
HTML の参考資料 編集部確認 |
各セルは上から ① タグ／② 編集部より（二次加工）。 各マスの【詳細・出典】で ③④ 測り方・出典・原文（一次資料）がそのマスの中だけに開きます （一括で開くとページが長くなりすぎるため、開く単位を読者が読んでいる単位に合わせています）。 ※「—」は一次資料をまだ確認できていない項目で、「接続できない」という意味ではありません。
連携の方式
両側に公開 API はある — ただしこの組み合わせを名指しした事例（公式連携・iPaaS（システム同士をつなぐ中継サービス） のテンプレート）は見つかっていません
図の説明
左右（狭い画面では上下）の小さな色の口が方式で、同じ色の口どうしが線でつながります（色の意味は一覧の連携マップと同じ）。 線が引かれるのはこの組を名指した資料が在る方式だけで、色が付いていても線が無い口は両側にその方式は在るが、この組の資料はまだ無いという意味です（すぐ下に理由を書いています）。薄い灰の口は片側の方式を確認できていないものです。向きの矢印は、向きまで確認できた方式にだけ 1 本ずつ付きます （ファイルは書き出し側と取り込み側を別々に測るため向きが言えます。API と画面は対称にしか測っていないので、双方向の 1 本で描いています）。 項目名の一致 ≠ 連携可否です。
- 両側に公開 API はある — ただしこの組み合わせを名指しした事例（公式連携・iPaaS のテンプレート）は見つかっていません
- この組ではファイルでの受け渡しは成立しません — Zoho CRM にファイルの面を確認できていません（「無い」と確かめたのではなく、編集部がまだ一次資料で見つけられていない、という意味です）。
- この組では画面への転記は成立しません — e-Gov電子申請 と Zoho CRM に画面の入力項目を確認できていません（「無い」と確かめたのではなく、編集部がまだ一次資料で見つけられていない、という意味です）。 画面から転記する道具（RPA）は在りますが、この組み合わせをどう運ぶかは利用者が自分で設定する必要があります — 画面から転記する道具の一覧。
編集部はベンダーからの掲載料・送客料・成果報酬を一切受け取りません。判定は編集部の調査記録にある一次資料から、機械で組み立てています。
相談内容はその場で回答に使うだけで、保存しません。
一覧: システム一覧 連携ツール（連携サービス）一覧 AI・自動化ツール一覧 稼働状況・障害情報
記載の誤り・掲載についてのご連絡 → 訂正・掲載のご依頼（無料・無条件・全社同一） 運営者情報
一覧: システム一覧 連携ツール（連携サービス）一覧 AI・自動化ツール一覧 稼働状況・障害情報
記載の誤り・掲載についてのご連絡 → 訂正・掲載のご依頼（無料・無条件・全社同一） 運営者情報