Slack × TOKIUM の連携マップ
結論: APIで繋がることを確認しました。API・CSV・画面転記のどれが成立するかを、両社の公式資料から1つずつ判定しています。この組を扱える連携ツールと、成立しない方式はその理由も併記。判定の根拠は出典URL・調査日つき。
この頁に載っているのは、ベンダー等が公開している一次資料を編集部が確認した事実だけです。確認できたものには出典 URL と調査日を併記し、確認できていない項目は空欄のままにしています（「できない」という意味ではありません）。
| Slack | TOKIUM | |
|---|---|---|
| カテゴリ | チャンネルで会話をまとめるビジネスチャット。他システムからの通知の受け口としても使われる。 | 経理業務を引き受けるAIエージェント ベンダー公表 請求書支払・経費精算・新リース対応・請求書発行の 4 つの業務を、AI とオペレーターの組み合わせで実行して成果物まで納品する形をとる。TOKIUM経費精算・TOKIUMインボイス・TOKIUM電子帳簿保存・TOKIUM契約管理・TOKIUM請求書発行というシリーズ全体の呼び名でもある。道具を貸すのではなく作業を引き受けるという立て方で、同じ経費精算の枠にある製品とは売り方が違う。 |
| ベンダー | Salesforce ベンダー公表 Slack Technologies は Salesforce 傘下。日本語サイトと日本円の価格表を持つ。 | 株式会社TOKIUM（東京・銀座） ベンダー公表 2012年6月26日設立、資本金 1億円。東京本社と本社アネックス（いずれも中央区銀座）、西日本営業所（大阪市西区）を置く。グループ会社は株式会社TOKIUMスタッフィングと株式会社BearTail X。前身はつくば市で創業した株式会社BearTail で、のちに株式会社BEARTAILから株式会社TOKIUMへ商号を変更している。旅行業の登録（東京都知事登録旅行業第3-8883号）も持ち、出張手配を扱う。 |
| 機能 | チャンネル、Slack コネクト、ワークフロービルダー、メッセージ、ハドルミーティング、canvas、リスト、クリップ、アプリとインテグレーション、ファイル共有、Slack AI、エンタープライズ検索など。 | 受領・入力・照合・一次チェックの代行 ベンダー公表 請求書支払では受領代行、発注・納品・稟議との照合、支払データの作成、仕訳・買掛金の計上、原本保管まで。経費精算では領収書の回収・申請、規程と上限と重複のチェック、振込データの作成、会計システム連携、原本の突合と保管まで。新リース対応では契約書の集約、リース該当可能性の判定と根拠条文の提示、判定結果の CSV 出力。請求書発行では請求書の作成、発行・送付の代行、控えの保存。承認と申告の判断は利用する側に残ると明記されている。 |
| 特徴 | 無料プランはメッセージが 90 日間で見えなくなる — 記録として残したい業務には効く制約。 | AI の後ろに人の検品が入る ベンダー公表 AI が処理した結果をオペレーターが一次チェックして補正するという二段構え。オペレーター体制は 8,000名以上、自社保有のスキャンセンターの処理量は 1,900,000枚/月 と示されている。データ化の精度は所定の条件を満たした書類で項目単位 99% 以上。紙は郵送でも受け取って開封・スキャン・データ化・原本の 10年保管まで引き受ける。会計ソフトや ERP は置き換えない前提で、既存の業務フローに合わせて組み込む立て方をとる。 |
| 利用形態 | クラウドサービスで、デスクトップアプリとモバイルアプリが用意されている。 | ブラウザとスマートフォンアプリ ベンダー公表 スマートフォン用の専用アプリ（iOS・Android）が用意され、PC のブラウザからも使える。ただし主要製品の対応ブラウザ名は会員向けヘルプセンターの内側にあり、外から確かめられない。ブラウザ名まで公開されているのは 2 か所で、AIエージェントは専用アプリを持たず PC かスマートフォンのブラウザ（SafariやChromeなど）から使うこと、書類を送る取引先向けのアップロードサイトは最新版の Google Chrome を推奨し Firefox・Edge・Safari にも対応、スマートフォンには対応しないことが書かれている。 ベンダー公表ヘルプセンター（アプリのダウ…()ほか 3 件
採取元: ヘルプセンター（アプリのダウンロード）・AIエージェント 利用開始ガイド・取引先向けヘルプ（アップロードサイトの作業環境）・特定商取引法に基づく表記（動作環境）
調査日 |
| 契約形態 | ユーザー 1人あたりの月額で、月払いと年払いがある。上位に Enterprise+ プランがあり、こちらは営業担当への問い合わせ扱い。3か月間 50%オフのキャンペーンは顧客ごとに 1回のみで、年払いのプランと Enterprise+ へのアップグレードには適用されない。 | 期間契約・30日前の申出で解約 ベンダー公表 申込書の提出を当社が承諾した時点で利用契約が成立する。有効期間は契約に定める利用終了日まで。満了の 30日前までにどちらからも書面で終了の意思表示が無ければ、前と同じ期間・同じ条件で自動更新される。期間の途中で解約する場合も解約日の 30日前までに申し出る必要があり、契約期間が終わるまでの利用料金の残額は支払う。支払い済みの利用料金は原則として返還されない。事業目的でのみ利用でき、日本国外での利用は禁じられている。規約は製品ごとに分かれていて、TOKIUM経費精算の最終更新日は 2023年10月10日。 ベンダー公表TOKIUM経費精算 利用規…()ほか 1 件
採取元: TOKIUM経費精算 利用規約（第12条 有効期間）・TOKIUM経費精算 利用規約（第13条 利用者による解約）・TOKIUM経費精算 利用規約（第6条 利用条件）・TOKIUM経費精算 利用規約（第22条）・特定商取引法に基づく表記（返品・返金・解約ポリシー）・TOKIUM経費精算 利用規約
調査日 |
| 価格 | フリーはずっと無料だが、メッセージ履歴が残る期間に制限がある。有料はユーザー 1 人あたりの月額で、プロ ￥1,050（年払い ￥925）／ビジネスプラス ￥2,160（年払い ￥1,920）。3 か月間 50% オフの表示がある。 | 証憑の件数による従量課金 ベンダー公表 初期費用と基本利用料に、証憑の件数に基づく従量課金を足す組み立て。公開されている金額は基本利用料の「月あたり 1万円〜」だけで、税抜か税込かの別は書かれていない。利用人数が増えても追加料金はかからず、アカウント数は無制限、スキャン代行と原本保管も追加費用なしと案内されている。内訳の数字は料金表のダウンロードフォームの先にあり、フォームを送らないと見られない。AIエージェントの特定商取引法に基づく表記では、販売価格は決済ページ記載の金額（消費税込み）、支払方法はクレジットカード決済と銀行振込（請求書払い）、請求書払いは個別の見積りになるとされている。 |
| 無料試用 | 期間限定の無料トライアルではなく、機能を絞った「フリー」プランが期限なしで使える形。 | AIエージェントは基本機能が無償 ベンダー公表 AIエージェントは申込フォームに登録すれば基本機能を無償で使え、無償期間が終わるときは登録したアドレスに事前連絡が入ると案内されている。需要に応じて一時的に利用を制限する場合があるとも書かれている。シリーズ本体については、利用規約に「無料体験期間」という枠組みが定められていて、その期間中の解約なら請求は発生しないとある。ただし期間の長さや条件は規約では当社が別途定めるとされ、公開されている資料には出てこない。 |
| データの保管先 | データレジデンシー機能があり、暗号化されたデータを保存する国や地域を組織が選べる。料金表では上位プラン向けの機能として記載。 | 日本国内のデータセンター ベンダー公表 ホワイトペーパーに、サービス内のデータは日本国内のデータセンターに保管すると明記されている。本番環境とバックアップ環境は国内の別々のデータセンターに置き、バックアップは日次で 7世代分を保持する。保存されるデータは AES256 で暗号化され、通信は SSL/TLS。適用される準拠法は日本国の法令とされている。ホワイトペーパーが対象と宣言しているのは TOKIUM経費精算・TOKIUMインボイス・TOKIUM電子帳簿保存の 3 つで、契約管理・請求書発行・AIエージェントは範囲に入っていない。 ベンダー公表セキュリティホワイトペーパー()ほか 1 件
採取元: セキュリティホワイトペーパー（5.5）・セキュリティ（データ保全・保護への取り組み）・セキュリティホワイトペーパー（8.13）・セキュリティホワイトペーパー（8.24）・セキュリティホワイトペーパー（適用範囲）
調査日 |
| 情報セキュリティ | ISO/IEC 27001・27017・27018・27701・42001 と SOC 2（タイプ Ⅱ）の認証を掲示。ドイツの C5、スペインの ENS High、FedRAMP Moderate（GovSlack は JAB High）、ISMAP なども取得済みとする。SSO は任意の IDP に対応し、Okta・Google・Azure など 12 の選択肢がある。 | ISMS とプライバシーマークを登録番号つきで公開 ベンダー公表 ISO/IEC 27001:2022（JIS Q 27001:2023）が登録番号 JP18/080504、クラウド向けの ISO/IEC 27017:2015 が登録番号 JP25/00000129、プライバシーマークが登録番号第21000967(05)号。番号まで出しているので第三者の登録簿と突き合わせられる。技術面は第三者機関による脆弱性診断、WAF による不正・過剰アクセスの遮断、24時間365日の監視。紙を扱う側では、入退室管理と防犯カメラを備えた自社の専用ルームで作業し、データ化のオペレーターには会社名等をマスキングした状態で入力させる。アクセスログと運用ログは最低 2年間保存し、管理者は操作ログを画面で確認できる。テナントは論理的に分離。 ベンダー公表会社概要（取得資格）()ほか 2 件
採取元: 会社概要（取得資格）・セキュリティ（万全の情報漏えい対策）・セキュリティ（データ保全・保護への取り組み）・セキュリティホワイトペーパー（5.33）・セキュリティホワイトペーパー（CLD.9.5.1）
調査日 |
| 障害情報の公開 | 障害・停止・メンテナンスの状況を返す Slack Status API があり、Atom / RSS フィードも公開されている。 | 記載なし 稼働状況を常時示す画面も、障害の履歴を並べた一覧も、開いた資料の中には無い。代わりに書かれているのは通知の約束のほうで、セキュリティインシデントが重大な影響を及ぼす場合は利用者へメールで通知し、問い合わせはヘルプセンターで受けるとされている。仕様変更は原則 1週間前まで、UI の大幅な変更など影響の大きいものは原則 1か月前までに事前通知、緊急性の高い場合は実施後に速やかに通知という方針も示されている。つまり、いま動いているかどうかを外から自分で確かめる手段は用意されておらず、連絡が来るのを待つ形になる。 編集部確認セキュリティホワイトペーパー…()
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| サポート窓口 | 窓口はヘルプセンター（記事とガイド＋お問い合わせ）。サポート水準はプラン段階制で、上位プランは年中無休の 24 時間体制・4 時間以内の初回対応保証（最上位は優先対応）。 | サービス別のヘルプセンターと専任チーム ベンダー公表 ヘルプセンターがサービスごとに分かれていて、経費精算・インボイス・電子帳簿保存、請求書発行、契約管理、AIエージェント、取引先向けの 2 つ、の入口がある。記事の多くは会員向けで、外から読めるのはログイン・アプリの入手・取引先向けの手順といった入口の部分だけ。問い合わせはヘルプセンター内のフォームから送る形。導入時の初期設定から運用開始後の問い合わせまで担当チームが伴走すると案内されている。さらに有償オプションのサポートプラスがあり、マニュアルの作成と更新、従業員マスタや会計フォーマットの修正を代行する。料金は個別見積り。 |
| 規模 | 導入社数そのものは公表していないが、規模の指標として「1 日に送信されるメッセージ数 7 億」（公式トップ）、「35 万を超える組織が Slack コネクトを活用」（Slack コネクトページ）を公表。 | シリーズ累計 3,000社超 ベンダー公表 沿革に社数の節目が並ぶ ベンダー公表 TOKIUMシリーズの累計導入企業が 3,000社超、うち上場企業が 300社以上、いずれも 2026年5月末時点の数字。単一製品ではなくシリーズ全体を累計した数え方なので、経費精算だけの社数は分からない。 沿革に導入社数の節目が日付つきで載っていて、伸び方を追える。まず 600社を突破し、次に累計 1,500社、続いて累計 2,000社。ここから 2026年5月末の 3,000社超につながる。 |
| 解約時のデータ持ち出し | ワークスペースのオーナーと管理者は、プライベートチャンネルやダイレクトメッセージを含む全データをエクスポートできる。ただしフリープランではデータが 1 年後に削除され、有料プランはデフォルトで永続保持。監査ログは CSV エクスポートに対応し、上位プランには Discovery API がある。 | 解約後に渡す義務は無いと定めている ベンダー公表 ここは規約とホワイトペーパーの両方がはっきり書いている。利用契約が終了すると、保管されているデータは速やかにアクセスできない状態に変えられる。規約では、契約終了後にデータを保存する義務は負わず、通知なく削除または破棄されること、運用上しばらく残っていたとしても終了後に利用者へ提供する義務は負わないことが定められている。再契約しても以前のデータは引き継がれない。したがって、持ち出しは契約が続いているうちに済ませる必要がある。利用中の取り出し口としては、会計ソフトへ直接取り込める CSV 出力と、新リース判定結果の CSV 出力がある。原本については、代行保管中のレシート等は契約終了前に所定の手続きを経れば返還を求められると書かれている。 ベンダー公表TOKIUM経費精算 利用規…()ほか 2 件
採取元: セキュリティホワイトペーパー（CLD.8.1.5）・TOKIUM経費精算 利用規約（第16条 利用契約の終了）・外部サービス連携（会計連携）
調査日 |
| 公式連携 | Slack App ディレクトリ／Marketplace に Salesforce・Jira・Google ドライブ・ChatGPT など 2,600 種類を超えるアプリがある。フリープランは連携アプリ数が 10 に制限され、有料プランは無制限。 | 会計ソフト・ERP と 36種類以上 ベンダー公表 連携先は 3 つの種類に分かれる。会計連携は 36種類以上で、勘定奉行・弥生会計・freee・MFクラウド会計・SAP・SuperStream-NX・PCA・TKC などが一覧に並び、取り込みは会計ソフトへ直接インポートできる CSV ファイルの出力による。交通系は Suica・PASMO などの IC カード、ETC 利用照会サービス、エクスプレス予約。カードは 50種類を超えるクレジットカード・電子マネーで、利用明細を自動で取り込む。一覧に無い相手でも繋がる場合があるので問い合わせるように、と添えられている。 |
| API/MCP | 公開 API が複数システムある。Web API（100 を超えるメソッド）、Events API、Slack Status API のほか、Admin API・SCIM API・Audit Logs API。RTM API は非推奨と明記。 | API 連携はあると書かれている ベンダー公表 製品ページに「API連携」という項目があり、使っているシステムとの API 連携で各種マスタ情報を自動更新できると書かれている。用途としてマスタの同期が挙げられているだけで、どの資源を読み書きできるか、誰が使えるか、上位プランに限られるかといった条件は示されていない。自社開発システムとの連携実績があるとも書かれているが、これは個別対応の話として書かれていて、公開された接続口の説明ではない。 |
| MCP 対応 | クライアントとサーバーの両方 ベンダー公表 Slack 自身が MCP サーバー（https://mcp.slack.com/mcp）を公開しており、同時に Slackbot が外部のリモート MCP サーバーへ接続する MCP クライアントも提供している。 ベンダー公表Slack MCP serv…()ほか 1 件
採取元: Slack MCP server overview（開発者ドキュメント）・Slackbot MCP client（開発者ドキュメント）
調査日 | 編集部がまだ確認していません。 |
| API の認証方式 | API 認証は OAuth 2.0。アプリは OAuth スコープで権限を絞り、ユーザートークン・ボットトークン・アプリトークンの 3 種を使い分ける（トークンローテーション対応）。 | メールアドレスとパスワード、SAML ベンダー公表 画面にログインする方法として、メールアドレスとパスワードによる認証と SAML による認証が提供されている。SAML があるということは、会社の ID 基盤に寄せた運用ができる。管理者権限と承認者権限は利用ユーザーごとに設定でき、管理者によるユーザーの追加と凍結、利用者自身によるパスワードの再設定の機能がある。管理者権限を持つユーザーは、申込書に書かれたメールアドレス宛に発行される。なお、これは画面にログインするための話で、API を呼ぶときの認証方式は公開されていない。 ベンダー公表セキュリティホワイトペーパー…()
採取元: セキュリティホワイトペーパー（8.2 特権的アクセス権）・セキュリティホワイトペーパー（5.18 アクセス権）・セキュリティホワイトペーパー（5.16）
調査日 |
| レート制限 | メソッドごとに 4 段階（Tier 1 が最も厳しく、Tier 4 が最も緩い）。上限はプランによらず同じ — 上位プランでも API の回数は増えない。 ベンダー公表Slack API rate…()
採取元: Slack API rate limits（Tier 1）・Slack API rate limits（Tier 2）・Slack API rate limits（Tier 3）・Slack API rate limits（Tier 4）・Slack API rate limits（プランとの関係）
調査日 | 記載なし API の仕様そのものが公開されていないので、回数や頻度の上限も当然どこにも書かれていない。製品ページ・連携ページ・ヘルプセンターの公開部分・セキュリティ関係の資料を通して読んだが、上限にあたる記述は無い。上限があるかどうかは、契約して仕様を受け取れる立場にならないと確かめられない。 |
| 仕様の変更頻度 | 開発者向けの変更履歴（Slack developer changelog）を常設し、API・SDK・CLI の変更や新機能を随時公告。旧 API の非推奨化も明記される（Legacy の RTM API は deprecated と明記）。 | 記載なし API の版や改定履歴を示す資料は無い。近いものとして、サービスの変更を事前に知らせる方針は公開されている。利用者に影響する仕様変更は原則 1週間前まで、UI の大幅な変更など影響が大きいものは原則 1か月前まで、緊急性が高い場合は実施後に速やかに、という三段構え。ただしこれはサービス全体の変更の話で、API の版と結びつけて読める形にはなっていない。利用規約には改訂履歴の日付が並ぶので、規約の変遷は追える。 |
| API 仕様 | Web API は HTTP メソッド群。Events API はイベントを購読して受け取る方式で、受信は公開 HTTP URL か Socket Mode の WebSocket を選べる。 | 記載なし API 連携ができるとは書かれているのに、その仕様書にあたる資料は開いた範囲のどこにも無い。開発者向けのサイトも、エンドポイントの一覧も、リファレンスへの入口も見つからなかった。ヘルプセンターの記事の多くは会員向けなので、契約した先に仕様が置かれている可能性はあるが、外からは確かめられない。 編集部確認TOKIUM経費精算()
API 仕様書は公開されていない TOKIUM経費精算 確認したもの: https://www.keihi.com/expense/、https://www.keihi.com/cooperation/、https://www.keihi.com/invoice/、https://www.keihi.com/denshichobo/、https://www.keihi.com/contract/、https://support.keihi.com/ja、https://support.keihi.com/ai-agent、https://corp.tokium.jp/security_whitepaper/、https://www.keihi.com/ 調査日 |
各セルは上から ① タグ／② 編集部より（二次加工）。 各マスの【詳細・出典】で ③④ 測り方・出典・原文（一次資料）がそのマスの中だけに開きます （一括で開くとページが長くなりすぎるため、開く単位を読者が読んでいる単位に合わせています）。 ※「—」は一次資料をまだ確認できていない項目で、「接続できない」という意味ではありません。
連携の方式
左右（狭い画面では上下）の小さな色の口が方式で、同じ色の口どうしが線でつながります（色の意味は一覧の連携マップと同じ）。 線が引かれるのはこの組を名指した資料が在る方式だけで、色が付いていても線が無い口は両側にその方式は在るが、この組の資料はまだ無いという意味です（すぐ下に理由を書いています）。薄い灰の口は片側の方式を確認できていないものです。向きの矢印は、向きまで確認できた方式にだけ 1 本ずつ付きます （CSV は書き出し側と取り込み側を別々に測るため向きが言えます。API と画面は対称にしか測っていないので、双方向の 1 本で描いています）。 項目名の一致 ≠ 連携可否です。
- この組のAPI 連携は編集部が一次確認済みです。
- この組ではCSV・様式での受け渡しは成立しません — Slack と TOKIUM にCSV・様式の面を確認できていません（「無い」と確かめたのではなく、編集部がまだ一次資料で見つけられていない、という意味です）。
- この組では画面への転記は成立しません — Slack と TOKIUM に画面の入力項目を確認できていません（「無い」と確かめたのではなく、編集部がまだ一次資料で見つけられていない、という意味です）。 画面から転記する道具（RPA）は在りますが、この組み合わせをどう運ぶかは利用者が自分で設定する必要があります — 画面から転記する道具の一覧。
この組の連携ツール
四角を押すと各連携ツールのページへ。費用・条件・出典はそちらと下の方式タブにあります。
— 方式を選ぶと、その方式の項目対照・連携ツール・内訳が開きます。
編集部はベンダーからの掲載料・送客料・成果報酬を一切受け取りません。判定は当社調査台帳の一次事実から機械的に生成しています。
相談内容はその場で回答に使うだけで、保存しません。
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