BASE の基本情報・技術情報・連携
契約: 初期費用0円・1ヶ月か12ヶ月・いつでも切り替え ／ 料金: 月額費用0円・3.6%＋40円・月額費用16,580円・2.9% ／ API: 無料で申請や利用が可能・Webhook（イベント発生時に相手先へ自動通知する仕組み） ／ API仕様: v1・β版・JSON ／ レート制限: 5000回・100000回・1,000件
この頁に載っているのは、ベンダー等が公開している一次資料を編集部が確認した事実だけです。確認できたものには出典 URL と調査日を併記し、確認できていない項目は空欄のままにしています（「できない」という意味ではありません）。
公開されていない MCP 対応
※ 本個票は、公開サイトの保存資料だけで作っている。読んだのは thebase.com（トップ・料金・機能・ショップ事例・ヘルプ・利用規約・API利用規約）、apps.thebase.com、developers.thebase.com、docs.thebase.in の API ドキュメント、help.thebase.in のヘルプ記事、binc.jp（会社概要・プライバシーポリシー・情報セキュリティ基本方針）。ログインの内側（管理画面・BASE Developers のダッシュボード）は開いていないため、そこにしか無い情報は載せていない。
基本情報
これは何で、誰が作っていて、何ができるのか。ベンダー自身の名乗りと編集部の平語の両方を置く。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| カテゴリ | ネットショップ作成サービス ベンダー公表 初期費用・月額費用 0 円ではじめられるネットショップ作成サービス。ショップの開設からデザイン、決済、発送、追加機能（Apps）まで、店を出して売るのに要るものが一式そろっている。 |
| これは何か | わかりやすくいうと 「売れるまでは固定費ゼロ」で自分の店を持てるサービス。まず月額 0 円で始めて、売れた分だけ手数料を払う。売上が育ったら月額を払って手数料を下げるプラン（グロース）へ切り替える、という二段構えになっている。 |
| ベンダー | BASE, Inc. 公開サイトのフッターの著作権表示は「©2012-2026 BASE, Inc.」で、「運営会社」のリンク先は binc.jp。会社概要には、会社名 BASE株式会社（BASE, Inc.）、住所 〒106-6237 東京都港区六本木三丁目2番1号 住友不動産六本木グランドタワー 37F、代表者 代表取締役CEO 鶴岡裕太、設立日 平成24年12月11日、事業内容 Webサービス企画・開発・運営 と載っている。ネットショップの BASE のほかに、PAY株式会社・株式会社Eストアーなどを子会社として挙げている。 |
| 機能 | 集客・販売方法・独自機能 ベンダー公表 かんたん発送とSNS連携 ベンダー公表 機能ページが立てる柱は「集客」「販売方法」「独自機能」の 3 つ。集客の例として Google 商品連携・広告、販売方法の例として抽選販売を挙げている。追加機能は「Apps」として別サイト（apps.thebase.com）に並ぶ。 発送は「かんたん発送」でヤマト・日本郵便を安く使え、送り状作成の手間が要らないと案内。SNS は Instagram・YouTube などと連携でき、在庫や発送の管理もスマートフォンだけでできるとしている。 |
| 特徴 | PAY ID・クーポン・出店支援 ベンダー公表 売れるまで固定費0円 ベンダー公表 独自機能として、累計 ID 登録者数 1,900 万のショッピングアプリ「PAY ID」を無料で活用できること、BASE が費用を負担するクーポンキャンペーン、有名施設のポップアップへの無料出店支援を挙げている。運営ノウハウをまとめた Web メディア「BASE U」も別に用意されている。 売れるまで固定費がかからないことを一番の売りにしている。資金調達サービス「YELL BANK」、請求書買い取りといったお金まわりの仕組みも、同じ会社が別サービスとして用意している。 ベンダー公表BASE の機能（独自機能）()ほか 1 件
採取元: BASE の機能（独自機能）・公式トップ（見出し）・BASE の機能（独自機能 Point01）・BASE の機能（独自機能 Point03）
調査日 |
導入・利用しやすさ
入れるのに何が要り、何を数えて課金されるか。金額より先に課金の軸を見る — 単位が違うものは金額を並べても比較にならない。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| 利用形態 | ブラウザの管理画面とスマホアプリ 編集部確認 お店の管理はウェブの管理画面（admin.thebase.com）で行い、公式サイトのログインと新規開設の入口がそこにつながっている。対応環境はヘルプに書かれていて、パソコンは Google Chrome・Firefox・Microsoft Edge の最新バージョンと Safari 18.4以降、スマートフォンは iOS 18.4以上・Android OS 10.0以上。Internet Explorer では正常に動作しない可能性があるとしている。ショップの開設や管理ができるスマートフォンアプリ「BASE」も iPhone・Android 向けに用意されている。 ベンダー公表ヘルプ（対応している利用環境…()ほか 2 件
公式トップ 編集部確認 ℹ️確認したこと: 公式トップ・料金・機能・ショップ事例・ヘルプ・利用規約・開発者向けサイト・Apps ストアの各ページのリンクを走査し、ログインと新規開設の入口がいずれも admin.thebase.com につながることを確かめた（2026-08-14）。対応ブラウザと OS のバージョン、スマートフォンアプリの名前は、この 8 ページには無く、ヘルプセンターの記事（対応している利用環境・ブラウザは何がありますか／スマートフォンアプリ「BASE」とはなんですか）を開いて確かめた（2026-09-03）。
採取元: 公式トップ（BASEが強い3つの理由）・ヘルプ（対応している利用環境・ブラウザ）・ヘルプ（PCの場合・ブラウザ）・ヘルプ（スマートフォンの場合・OSバージョン）・ヘルプ（スマートフォンアプリ「BASE」とはなんですか）
調査日 |
| 契約形態 | 2 プランとも初期費用0円 ベンダー公表 プランは「スタンダード」と「グロース」の 2 つで、どちらも初期費用0円。グロースの契約期間は1ヶ月か12ヶ月から選ぶ。2 つはいつでも切り替えられ、グロースへの変更は即時、スタンダードへの変更はグロースの契約期間が終わってから反映される。使える機能はどちらのプランでも同じ。 |
| 価格 | 月額0円か、月額16,580円 ベンダー公表 スタンダードプラン＝初期費用 0 円・月額費用 0 円で、売れたときに決済手数料 3.6% ＋ 40 円とサービス利用料 3%。グロースプラン＝初期費用 0 円・月額費用 16,580 円（年払いの 1 ヶ月あたり。月払いは 1 ヶ月 19,980 円）、決済手数料 2.9%・サービス利用料 0 円。税の別が書かれているのは「12ヶ月一括払い： 198,960円（税込）」の 1 か所だけで、ほかの金額には税込・税抜の表記が無い ベンダー公表料金プラン・手数料()
料金プラン・手数料 ベンダー公表 ℹ️決済方法の表には手数料が 2 段で並ぶ（スタンダード＝3.6%＋40 円 と 4.6%＋40 円／グロース＝2.9% と 3.9%）。高いほうの段には「※7 システム手数料相当額1%を含みます。」が付き、別の注記に「決済方法がPayPay、Amazon Pay、PayPalの場合、決済手数料にシステム手数料相当額1%が加算されます。」とある。ただし、どの決済方法がどちらの段にあたるかは、表が画像とレイアウトで対応づけられているため保存した HTML からは読み取れない。入金は「売上は、申請から10営業日で入金。」で、「最速振込」なら最短で当日（土・日・祝日をふくむ）。
採取元: 料金ページ よくある質問（グロースプランの契約期間は選べますか？）・料金ページ 注記 ※1・料金ページ 注記 ※3・料金ページ 決済方法別の手数料
調査日 |
| 無料試用 | 月額0円のまま試せる ベンダー公表 「まずはお試し開設を」として、最短30秒で開設でき、ほぼすべての機能を無料で使って試せると案内している。スタンダードプランは初期費用0円・月額費用0円のまま使い続けられる。 |
情報セキュリティ
うちのデータはどこに置かれ、どう扱われるか。AI では「学習に使われるか」が製品名でなく契約形態で決まるので、個人向けと法人向けを分けて置く。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| データの保管先 | 外国のサーバに保管する場合がある ベンダー公表 プライバシーポリシーに、個人情報を外国の事業者が管理するサーバに保管する場合がある、と定めている。その場合は保管先の国の個人情報の保護に関する制度を把握したうえで、サーバへのアクセス権限を厳しく管理するとしている。どの国か、どの地域か、データセンターがどこにあるかまでは書かれていない。利用規約にも保管先の定めは無い。 |
| 情報セキュリティ | PCI-DSS の SAQ-A を取得 ベンダー公表 情報セキュリティ基本方針を公開し、社内に情報セキュリティ委員会と、事故に対応する組織内チーム BASE-CSIRT を置いている。第三者による認証としては、クレジット業界の基準である PCI-DSS の SAQ-A を取得したと書かれている。プラットフォームとアプリケーションには定期的な脆弱性診断を実施し、見つかった弱点は手順に沿って直すとしている。ISMS やプライバシーマークの取得についての記載は、確認した範囲には無い。 |
業務安定性
壊れたらどうなるか。止まるのか、間違えたまま進むのか（RPA と AI エージェントの一番の違い）。気づける仕掛けと直す窓口が公開されているか。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| 障害情報の公開 | 障害・メンテナンス情報のページあり 編集部確認 ヘルプセンターに「障害・メンテナンス情報」という区分があり、起きている事象がそこに載る。ヘルプのトップにも障害情報を出すための枠が置かれていて、復旧したものには印を付けて並べる作りになっている。ただし、この区分に並んでいたのは取得した時点で 1 件だけで、過去の障害を年月で遡って読む一覧やページ送りは見当たらない。稼働状況を常に示すステータスページは、確認した範囲には無い。 編集部確認ヘルプ（障害・メンテナンス情…()
ヘルプ（障害・メンテナンス情報） 編集部確認 ℹ️確かめ方: ヘルプの「障害・メンテナンス情報」の区分ページを保存し、記事へのリンクを数えた（1 件）。あわせて thebase.com/pages/help.html の HTML を読み、先頭に障害情報用の枠（id="incident-banner"）と、ヘルプセンターの記事を取り出して並べるスクリプトが在ること、復旧したものには印を付ける作りであることを確かめた。記事の本体は JavaScript で後から読み込まれるため、この枠の側からは障害の件数も日付も読み取れない（2026-09-03）。
採取元: ヘルプ（区分の見出し）・ヘルプ（障害・メンテナンス情報の掲載）
調査日 |
| サポート窓口 | ヘルプセンターと問い合わせフォーム 編集部確認 API の窓口は平日 10:00～19:00 ベンダー公表 ヘルプセンター（help.thebase.in）を公開している。「ショップ向けヘルプ」と「購入者向けヘルプ」に分かれ、料金プラン・ショップの開設・決済方法・注文/発送・振込申請・本人確認・チャージバックなどが並ぶ。問い合わせは管理画面の問い合わせフォームから。 API についてはメールの窓口があり、受付は平日：10:00～19:00、返信までは3〜5営業日ほどかかると案内している。答えてもらえるのは仕様・申請と承認・API 自体の不具合までで、つなぎ先のサービス側のプログラムについては対象外としている。電話でのサポートはおこなっていない。 ベンダー公表ヘルプ（BASE API の…()ほか 1 件
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業務継続性
入口より出口のほうが製品差が大きい。やめるとき持ち出せるか。止まったとき業務が続くか。続く相手か。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| 規模 | 260万ショップ（時点の表示なし） ベンダー公表 公開サイトのフッターに「導入実績 260万ショップ」と掲げている。時点の表示は無い。 |
| 解約時のデータ持ち出し | 注文・売上・商品を CSV で出せる 編集部確認 注文データ・売上データ・商品情報は、それぞれ無料の追加機能（Apps）から CSV で書き出せる。注文データダウンロードは注文をまとめて、売上データダウンロードは指定した期間の入出金を、CSV商品管理は商品情報を登録・更新・ダウンロードできる。一方で、解約や退会のときにデータをどう渡すかという定めは利用規約に無い。規約は、販売に必要な情報のバックアップは会員が自分の責任で取るもの、という立て付けになっている。退会は所定の手続きででき、利用契約が終わるとサービス上で提供されたものは使えなくなる。利用が一年以上ないときは、商品・会員・注文の情報が削除されることがある。 ベンダー公表利用規約 第16条 情報の保存()ほか 1 件
Apps（拡張機能） 編集部確認 ℹ️数え方: 保存した Apps ストアのページから、書き出しができる追加機能を拾った（注文データダウンロード・売上データダウンロード・CSV商品管理。いずれも無料）。解約時の扱いは、保存した利用規約の全文（退会・除名・契約終了後の措置・情報の保存の各条）を読んで確かめた（2026-08-14）。
採取元: Apps（注文データダウンロード）・Apps（売上データダウンロード）・Apps（CSV商品管理）・利用規約 第16条 情報の保存・利用規約 第11条 退会・利用規約 第23条 契約終了後の措置・利用規約（除名・情報の削除）
調査日 |
業務ワークフロー円滑度
RenkeiMap の中心。ほかと繋がるか — 相手に口があるか、既製のコネクタで足りるか、繋いだ後に何を変換できるか。
| 項目・① タグ | ② 編集部より二次加工 |
|---|---|
| 公式連携 | 追加機能は Apps にまとまる 編集部確認 追加機能は「Apps」として別のサイト（apps.thebase.com）にまとめられている。一覧はカテゴリ（ショップのルール・商品のルール・デザイン・商品の準備・注文と発送・集客・売上・分析・運営の効率化・お金の管理・その他）に分かれて並び、ほとんどが無料で、金額が付いているのはごく一部。ベンダー自身が総数を数字で示しているページは、確認した範囲には無い。決済側はクレジットカード・コンビニ決済/Pay-easy・キャリア決済・銀行振込・PayPay・Amazon Pay・PayPal・あと払いに対応し、集客側では Google 商品連携・広告、Instagram・YouTube などの SNS 連携を挙げている。 ベンダー公表トップ（集客・SNS 連携）()ほか 1 件
Apps（拡張機能） 編集部確認 ℹ️数え方: 2026-09-03 に保存した Apps 一覧の HTML から、一覧の項目（li.apps_appsList__child）を数えて 82 件、見出し（h3.apps_lowerTitle）を数えて 11 カテゴリ。項目ごとの価格ラベルは 無料 80 件・¥500 が 1 件・¥980から が 1 件だった。一覧には「Official Apps／Connect Apps」の絞り込みがあるが、どちらに属するかは保存した HTML の項目側に書かれていないため、その内訳は数えていない。決済手段の名前は料金ページの決済方法の表から書き出した。
採取元: トップ（集客・SNS 連携）
調査日 |
| API/MCP | 誰でも申し込める公開 API 編集部確認 誰でも申し込める公開 API がある。申請も利用も無料で、申し込みから登録が終わればすぐ使えると案内している。取れるのはショップ情報・商品・カテゴリー・注文・振込申請・配送業者の情報で、商品と注文は更新もできる。注文が確定したことを知らせる仕組み（Webhook）は用意されていない。 ベンダー公表ヘルプ（BASE APIの利…()ほか 3 件
BASE ヘルプ（よくある質問の区分・フッター） 編集部確認 ℹ️確かめ方: 開発者向けサイト（developers.thebase.com）から、ドキュメント・利用規約・申請の 3 つの導線と、ヘルプセンターの「BASE APIについて」の 18 の記事を開いて読んだ（2026-09-03）。
採取元: BASE ヘルプ（ショップ向けヘルプの区分）・ヘルプ（BASE APIの利用は無料ですか）・ヘルプ（利用申請後、どのくらいで利用開始できますか）・ヘルプ（見出し）・ヘルプ（Webhook 機能について）
調査日 |
| API/MCPMCP 対応 公開されていない |
開発者向けサイト（BASE Developers）、製品サイト、開発者ブログのいずれにも MCP の記述は見当たらない。 MCP の記述は見当たらない 調査日 |
| API/MCP情シ・IT支援者向けAPI の認証方式 | OAuth2.0（アクセストークン） ベンダー公表 OAuth2.0 に対応していて、Authorization ヘッダーにアクセストークンを載せて認証する。アクセストークンの有効期限は1時間程度、リフレッシュトークンの有効期限は30日で、期限が切れたらリフレッシュトークンで取り直せる。権限は範囲（scope）で分かれていて、ショップ情報・メールアドレス・商品・注文・振込申請の取得と、商品・注文の更新を別々に指定する。既定で付くのはショップ情報の取得だけ。つなぐ側が client_id と client_secret を受け取るには、BASE Developers への利用登録と利用許可が要る。 ベンダー公表BASE API ドキュメン…()ほか 2 件
採取元: BASE API ドキュメント（認証）・BASE API ドキュメント（scope）・oauth/access_token・oauth/access_token（解説）・oauth/authorize
調査日 |
| API/MCP情シ・IT支援者向けレート制限 | 1時間5000回・1日100000回 ベンダー公表 呼び出しの上限が数字で公開されている。ユーザーごとに1時間の上限が5000回、1日の上限が100000回で、超えるとエラーが返り、00分になると回数が戻る。商品の登録にはこれとは別の上限があり、API を使うかどうかに関係なく1日1,000件まで。上限を緩めてもらえるかは個別の対応で、急ぐときは問い合わせるよう案内している。 ベンダー公表BASE API ドキュメン…()ほか 2 件
採取元: BASE API ドキュメント（APIの利用制限）・ヘルプ（商品情報の登録は、上限がありますか）・ヘルプ（APIの利用制限に達したら）
調査日 |
| API/MCP情シ・IT支援者向け仕様の変更頻度 | β版のため仕様変更ありと明記 ベンダー公表 ドキュメントに、まだβ版なので仕様が変わることがある、と書かれている。変わった内容は BASE Developers のダッシュボードに載せると案内しているが、そこはログインの内側で、公開された変更履歴のページは確認した範囲には無い。実際に取りやめになったものとして、店舗全体を対象に検索する機能の新規受付が2022年2月21日で終わっており、その時点ですでに使っている人だけが使い続けられる。 ベンダー公表BASE API ドキュメン…()ほか 1 件
BASE API ドキュメント（注意点） ベンダー公表 ℹ️確認した範囲: BASE API ドキュメントの全ページ（はじめに・OAuth・Users・Item・Category・Item Category・Orders・Savings・Delivery Company・Search）、開発者向けサイトのトップ、API利用規約、ヘルプセンターの「BASE APIについて」の記事。版の番号や改定履歴を並べたページはこの範囲には無く、API利用規約には運用開始 2014年5月9日 とだけ書かれている（2026-09-03）。
採取元: BASE API ドキュメント（注意点）・BASE API ドキュメント（Search）・ヘルプ（新規に「検索API」を利用することはできますか）
調査日 |
| API/MCP情シ・IT支援者向けAPI 仕様 | 公開ドキュメントあり（v1・β版） ベンダー公表 開発者向けのドキュメントが、ログインなしで読める形で公開されている。呼び出し先は api.thebase.in の配下で https のみ、返ってくるのは JSON。商品・カテゴリー・注文・振込申請・配送業者の情報を取り出したり、商品や注文を更新したりできる。試すための専用の環境は用意されておらず、ショップにパスワードをかける機能（シークレットEC）を使って実際のショップで試す、という案内になっている。 ベンダー公表BASE API ドキュメント()ほか 1 件
採取元: BASE API ドキュメント（見出し）・BASE API ドキュメント（エンドポイント）・BASE API ドキュメント（レスポンス）・ヘルプ（テストできる環境はありますか）
調査日 |
| 調査日 | 2026-09-03 |
出典リンクは各行の文字リンク（新しいタブで開きます）。②列は編集部の要約（二次加工）で、一次事実ではありません — 一次資料は③④列にあります。
タグの色: 緑 = 安心できる要素（確認済み・公表済み）
黄 = ご契約前の注意点
灰 = 未確認・該当なし — 色は優劣ではありません（編集部は製品を評価しません）。
連携マップ
BASE は項目レベルの確認が未実施です。 ここに出る線はベンダー公式が「連携できる」と書いている組み合わせだけで、編集部が項目の対照まで確かめたものではありません（憶測の線は引きません）。 ベンダーさまがテスト環境をご提供くだされば確認して掲載します（無料）。
クラウドで自動（API 連携）自動化の度合いは最も高いが、API とクラウドサービスの契約が要る（手元では動かない）
ファイルで受け渡し（CSV 等）人がファイルを書き出して、もう一方へ取り込む
画面の入力を機械が代行画面の入力を機械が代行する（手元で動き、API の契約は要らない）
連携できると書いてあるが方式は不明上の 3 つがひとつも確認できていない組み合わせ
— 線にマウスを乗せるとその方式の連携ツール、線をクリックすると対のページへ。バーで方式を絞り込めます。
線は一次確認できた組み合わせだけ。項目名の一致・公式連携の存在であって「すぐ繋がる」ことの保証ではありません — 相手ロゴから対のページへ進むと、方式ごとの比較と項目の対照表が出ます。 このページの線の根拠は BASE の線の一覧 でも確認できます（出典と調査日つき）。
このシステムの連携ツール
このシステムの線に根拠として挙がっている連携ツールです（下の方式タブの［連携の詳細と出典］に出る連携製品と同じ顔ぶれ）。四角を押すと各連携ツールのページへ。
— タブを切り替えると、その方式の根拠と中身（届く範囲・連携の対象と項目）に変わります。連携マップの線の選択とも連動します。
他システム（同じカテゴリ）
Yahoo!ショッピング ストアクリエイターPro ／ Shopify
このページの訂正履歴2 件
| 訂正日 | 項目 | 何を直したか / なぜ | commit |
|---|---|---|---|
| 2026-09-03 | API/MCP 事実の訂正 |
台帳の API「○ ただし大半は非利用」→「○」 #619 第 3 批 分析 §6.2: 「大半は非利用」を支える記述が個票にも保存資料にも無い。第三者データなら kind: third_party として出典が要る（規格 鉄則 2） |
587e62ce |
| 2026-09-03 | 規模 事実の訂正 |
台帳の規模「250 万ショップ（2025-11）」→「260 万ショップ」（時点は落とす） #619 第 3 批 分析 §6.1: 原本は「導入実績 260万ショップ」で時点の表示が無い。台帳だけが持っていた時点は出所を示せないので落とした |
587e62ce |
直した記録を消さないのが、我々が自分を正せる唯一の仕掛けです（サイト全体の訂正履歴）。 訂正した事実そのものは残します — 消すと、いま出ている値がどれだけ検証を経たものか読者に分からなくなります。
編集部はベンダーからの掲載料・送客料・成果報酬を一切受け取りません。判定は当社調査台帳の一次事実から機械的に生成しています。
相談内容はその場で回答に使うだけで、保存しません。
一覧: システム一覧 連携ツール（連携サービス）一覧 AI・自動化ツール一覧
記載の誤り・掲載についてのご連絡 → 訂正・掲載のご依頼（無料・無条件・全社同一） 運営者情報
一覧: システム一覧 連携ツール（連携サービス）一覧 AI・自動化ツール一覧
記載の誤り・掲載についてのご連絡 → 訂正・掲載のご依頼（無料・無条件・全社同一） 運営者情報